A.著書
1. 『刑事訴訟における証拠排除』(弘文堂,1985年)
2. 『アメリカの刑事手続』(ローク・M・リード教授,山室惠判事と共著,
有斐閣,1987年)
3. 『捜査手段としての通信・会話の傍受』(有斐閣,1997年)
4. 『法と裁判』(青山善充教授と共編著,日本放送出版協会,2000年)
5. 『司法制度改革』(佐藤幸治,竹下守夫両教授と共著,有斐閣,2002年)
6. 『ケースブック刑事訴訟法』(長沼範良教授等と共著,有斐閣,2004年)
7. 『ケースブック刑事訴訟法(第2版)』(長沼範良教授等と共著,有斐閣,2006年)
8. 『強制捜査と任意捜査』(有斐閣,2006年)

9. 『ケースブック刑事訴訟法(第3版)』(酒巻匡教授等と共著,有斐閣,2009年)
B.編集
1. 『刑事訴訟法判例百選(第5版)』(平野龍一教授等と共編, 有斐閣,1986年)
2. INTRODUCTION TO THE JAPANESE LEGAL SYSTEM
(Course Reader, Law 253.7, Fall, 1988, School of Law,
University of California, Berkeley. 647 pp.)
3. CRIMINAL JUSTICE IN JAPAN: A COMPARATIVE LOOK
(Course Reader, Law 231.8, Fall, 1988, School of Law,
University of California, Berkeley. 668 pp.)
4. 『判例教材刑事訴訟法』(三井誠教授と共編,東大出版会, 1989年)
5. 『刑事訴訟法の争点(新版)』(松尾浩也教授と共編,有斐閣,1991年)
6. 『判例教材刑事訴訟法サプルメント1992』(三井誠教授と共編,
東大出版会,1992年)
7. 『刑事訴訟法判例百選(第6版)』(松尾浩也教授と共編,有斐閣,1992年)
8. 『判例教材刑事訴訟法サプルメント1994』(三井誠教授と共編,
東大出版会, 1994年)
9. 『判例教材刑事訴訟法(第2版)』(三井誠教授と共編, 東大出版会, 1996年)
10. 『刑事訴訟法判例百選(第7版)』(松尾浩也教授と共編,有斐閣,1998年)
11. 『刑事訴訟法制定資料全集・昭和刑事訴訟法編(1)』(渡辺咲子,
田中開両教授と共編,信山社,2001年)
12. 『刑事訴訟法の争点(3版)』(松尾浩也教授と共編,有斐閣,2002年)
13. 『刑事訴訟法判例百選(第8版)』(有斐閣,2005年)
14. 『刑事訴訟法制定資料全集・昭和刑事訴訟法編(2)』(渡辺咲子,
田中開両教授と共編,信山社,2007年)
15. 『刑事訴訟法判例百選(第9版)』(大澤裕・川出敏裕両教授と共編,有斐閣,2011年)
C.分担執筆
1. 『注釈刑法』補巻Ⅱ(団藤重光編,有斐閣,1976年)
〔序説,第6条,第38~41条前注, 第2章,第8章,第20章,
第175条, 第36章前注,第235条など担当〕
2. 『条解刑事訴訟法』(松尾浩也監修,松本時夫=土本武司編,弘文堂,1984年)
〔監修補佐,および第105条,第114条担当〕
3. 『新法律学辞典』(第3版,竹内昭夫ほか編,有斐閣,1989年)
4. 『英米法辞典』(田中英夫編,東京大学出版会,1991年)
D.論文・講演等
1. 「刑事訴訟における証拠排除(1)~(7)」
『法学協会雑誌』93巻8号1184頁以下,10号1443頁以下(1976年),
94巻7号911頁以下,9号1344頁以下(1977年),95巻1号71頁以下,
7号1103頁以下(1978年), 96巻1号(1979年)
2. 「イギリスにおける刑事手続改革の動向(1)~(4)」
『ジュリスト』765号82頁以下,766号97頁以下, 769号114頁以下,
770号100頁以下(長沼範良教授と共著,1982年)
3. 「アメリカにおける死刑制度の現況」
4. 「犯罪の非刑罰的処理」
5. 「刑事手続における体液の強制採取」
『法学協会百周年記念論文集』第2巻666頁以下(有斐閣, 1983年)
6. 「排除法則と『善意の例外』」
7. 「起訴後の余罪捜査と接見指定」
『研修』450号3頁以下(1985年)
8. 「科学捜査とその限界--盗聴を中心として」
『書研所報』35号1頁以下(1989年)
9. 「イギリス刑事司法の改革--停止・捜索(1)~(4)」
946 号70頁以下(1989年)
10. 「科学捜査の限界--盗聴を中心として」
『法学教室』114号16頁以下(1990年)
11. 「任意捜査と強制捜査の区別」
『刑事訴訟法の争点(新版)』42頁以下(1991年)
12. 「刑事裁判に対する提言」
13. 「麻薬新法と推定規定」
14. 「Reform Movements in Criminal Procedure and the Protection of Human
Rights: Japan」
REVUE INTERNATIONALE DE DROIT PÉNAL Vol.64, pp.1213-1235 (1993)
15. 「電話逆探知の適法性」
内藤謙先生古稀祝賀『刑事法学の現代的状況』483頁以下(有斐閣, 1994年)
16. 「ドイツの新盗聴法案」
『ジュリスト』1047号107頁以下(1994年)
17. 「イギリスの黙秘権制限法案(1),(2)」
『ジュリスト』1053号39頁以下, 1054号88頁以下(1994年)
18. 「科学的証拠の証拠能力(1),(2)」
『研修』560号3頁以下, 562号6頁以下(1995年)
19. 「刑事免責と嘱託証人尋問調書の証拠能力(1),(2)」
『ジュリスト』1069号13頁以下, 1072号140頁以下(1995年)
20. 「強制採尿令状による採尿場所への強制連行」
香川達夫博士古稀祝賀『刑事法学の課題と展望』433頁以下(成文堂,
1996年)
21. 「捜査手段としての通信・会話の傍受(1)~(7)」
『ジュリスト』1103号(1996年), 1105号, 1107号1109号, 1111号,
1112号, 1116号(1997年)
22. 「捜索・押収と令状主義ー-問題の所在」
『刑法雑誌』36巻3号(1997年)
23. 「令状主義の形成過程」
24. 「通信・会話の傍受」
25. 「場所に対する捜索令状と人の身体・所持品の捜索」
26. 「The Aum Cult Cases: A Comparative Look at the Japanese Criminal
Justice」
(presentation paper for the Luncheon presented by the Sothern
Methodist University School of
Law Center for Pacific Rim Legal
Studies and the Japan-America Society
of Dallas/Fort Worth, Dallas,
April
17, 1988)
28, 「日本の刑事訴訟法における当事者主義の採用とその発展(日本當事人進行主義之
採行與發展)」
(日本及美國刑事訴訟制度検討會,台北凱悦大飯店,1999年2月3日)
29. 「日本の検察官と起訴裁量権(日本検察官與基礎裁量権)」
(日本及美國刑事訴訟制度検討會,台北凱悦大飯店,1999年2月4日)
30. 「コンピュータ・ネットワークと犯罪捜査(1),(2)」
『法学教室』244号49頁以下,245号49頁以下(2001年)
31. 「任意捜査と強制捜査の区別」
『刑事訴訟法の争点(3版)』46頁以下(2002年)
32. 「コンピュータ犯罪と捜査」
同上書(池田公博助教授と共著)(2002年)
33. 「Witness Immunity and Bargain Justice: A Look at the Japanese Concept
of the Adversary System」
in M. M. FEELY AND S. MIYAZAWA (ed), THE JAPANESE ADVERSARY
SYSTEM IN CONTEXT: CONTROVERSIES AND COMPARISONS (2002), pp. 173
-192
34. 「裁判員制度の導入に至る経緯とその概要」『ジュリスト』1279号74頁以下(2004年)
35. 「刑事裁判の充実・迅速化に向けて---刑事司法制度改革の趣旨とそれに至る
経緯」『司法研修所論集』2002-Ⅱ(113号)115頁以下(2005年)
36 「Prosecutorial Discretion and Its Control in Japan」
(presentation paper for the Internationa Symposium "Prosecutorial Systems in
Different Countries" in celebration for the centennial of
the prosecutorial
system of Taiwan, July 6-7, 2006, Taipei)〔⇒37〕
37 「Prosecutorial Discretion and Its Control in Japan」
4 UNIVERSITY OF TOKYO JOURNAL OF LAW AND POLITICS 77 (2007).
38 「起訴状一本主義と証拠開示」
(台湾司法院研修,台北北投研修センター,2009年4月27日)
39 「日本の証拠法則---伝聞法則を中心にして」
(台湾最高法院,2009年4月28日)
| 〔台湾最高法院學術研究會編『日本之刑事證據法則及裁判員制度専題演講曁座談会 (最高法院學術研究叢書23,2011年)収録〕 |
40 「日本の裁判員制度について」
(台中・東海大学,2009年4月30日)
41. 「日本における裁判員制度の現状と課題」
(韓国大法院,2010年11月1日)
42. 「もう一つの国民参加ーー日本の検察審査会制度をめぐる動向」
(韓国国立刑事政策研究院,2010年11月2日)
43. 「『危機』に瀕する日本の法科大学院」
(ソウル大学校法学専門大学院「法と文化フォーラム」,2010年11月3日)〔⇒47〕
44. 「日本の裁判員制度について」(台湾司法院,2011年4月28日;台湾大学,5月2日;
台中・東海大学,5月4日)
45. 「日本における裁判員制度の現状と課題」 (台湾最高法院,2011年5月3日)
〔台湾最高法院學術研究會編『日本之刑事證據法則及裁判員制度専題演講曁座談会
(最高法院學術研究叢書23,2011年)収録〕
46. 「日本の検察審査会制度をめぐる動向」 (台湾・政治大学,2011年4月28日)
47. 「‘위기’에 처한 일본의 법과대학원」ソウル大学校法学52巻3号595-621頁
(申東雲訳,2011年).〔43の翻訳〕
48. 「国民の司法参加の意義・現状・課題」(国民の司法参加に関する日韓シンポジウム,
早稲田大学, 2011年12月3日)
49. 「韓国の国民参与裁判の実情」(川出敏裕,佐藤隆之,池田公博,成瀬剛各氏と共著)
『ジュリスト』1435号98~105頁(2011年)
E.座談会等
1. 〔座談会〕「刑事訴訟の当面する諸問題(1),(2)」
『法の支配』47号,48号(1981年)
2. 〔鼎談〕「アメリカの刑事手続-その法と実務(1)~(11)」
『ジュリスト』778号,780号, 782号,784号,786号,789号, 793号, 796号,
798号,802号,804号(1982~83年)
3. 〔座談会〕「米国及び英国の陪審制度をめぐって(1)~(3)」
『法の支配』88~90号(1992年)
4. 〔座談会〕「国民と最高裁判所」
『法学教室』154号(1993年)
『ジュリスト』1033号, 1035号(1993年)
6. 〔座談会〕「刑事訴訟の現実とその問題点」
『ジュリスト』1148号(1999年)
7. 〔対談〕「刑事訴訟法施行50年と刑事警察の課題」
『警察学論集』52巻1号(1999年)
8. 〔座談会〕「少年法改正ー法制審議会答申をめぐって(上),(下)」
『ジュリスト』1152号,1153号(1999年)
9. 〔鼎談〕「司法制度改革審議会意見書をめぐってー意見書の論点①法曹養成・
法曹人口」 『ジュリスト』1208号(2001年)
10. 〔鼎談〕「司法制度改革審議会意見書をめぐってー意見書の論点④国民の司法参加・
刑事司法」 『ジュリスト』1208号(2001年)
11. Panel Discussion, Search and Seizure: Obtaining Data within a Networked
Environment
UNITED NATIONS ASIA AND FAREAST INSTITUTE FOR THE PREVENTION OF CRIME
AND THE TREATMENT OF OFFENDERS, THE GLOBAL CHALLENGE OF
HIGH-TECH CRIME (April 2001)
12. Panel Discussion: Justice System Reform
Conference, LAW IN JAPAN: A TURNING POINT, August 23, 2002,
Seattle, United States
13. 〔座談会〕「新しい司法試験・司法修習」
『ジュリスト』1239号(2003年)
14. 〔座談会〕「裁判員制度をめぐって」
『ジュリスト』1268号(2004年)
15. 〔座談会〕「あなたが裁判員になる日(上),(下)」
『論座』2007年10月号68頁以下,11月号183頁以下
16. 〔座談会〕「刑事訴訟法60年・裁判員法元年ーー総括と展望」ジュリスト1370号(2009年)
F. 翻訳
1. サンフォード・H・ケイディッシュ
「アメリカ刑事司法の動向」
『刑法雑誌』24巻1号(1980年)
2. ローク・M・リード
「アメリカのロー・スクールにおけるClinical Education」
『アメリカ法』1982-Ⅱ号(1983年)
3. ローク・M・リード
「弁護人の援助を受ける権利と公設弁護人制度」
『刑法雑誌』26巻2号(1984年)
4. B・J・ジョージ・Jr.
「アメリカにおける刑事責任無能力の基準とその運用手続」
『刑法雑誌』28巻3号(1988年)
5. 「イギリス警察・刑事証拠法、イギリス犯罪訴追法」
『法務資料』447号(三井誠氏と共訳,1988年)
6. ディヴィッド・クランプ=ウィリアム・J・マーテンス
『ある強盗事件の軌跡--アメリカの刑事司法』(監訳,有斐閣,1988年)
7. サンフォード・H・ケイディッシュ
「批判されるアメリカの法律家」
『ジュリスト』941号(1989年)
8. サンフォード・H・ケィディッシュ
「正当防衛の限界--ゲッツ事件を手掛かりにして」
『北海学園大学法学研究』25巻3号(1990年)
9. トーマス・ヴァイゲント
「ドイツにおける取引刑事司法」
『法学協会雑誌』109巻9号(1992年)
10. ジョセフ・L・ホフマン
「アメリカの死刑制度ー-法制上および研究上の最近の動向」
『刑法雑誌』38巻2号44~62頁(1999年)
G.判例研究
1. 「弁護人選任届の追完が認められなかった事例」
『警察研究』46巻10号(1975年)〔『刑事判例評釈集』第33巻 (1987年)
収録〕
2. 「違法収集証拠の証拠能力」
『刑事訴訟法判例百選(第3版)』(1976年)
3. 「United States v. Calandra, 414 U.S. 338」
『アメリカ法』1976-Ⅰ号(1976年)
4. 「捜索・押収と排除法則」
『英米判例百選Ⅰ公法(1978年)
5. 「差別捜査と公訴権濫用」
『月刊法学教室』13号(1981年)
6. 「被告人の氏名冒用と略式命令」
『刑事訴訟法判例百選(第4版)」(1981年)〔同第5版(1986年) では
「被告人の確定」と改題〕
『警察研究』52巻11号(1981年)〔『刑事判例評釈集』第38巻 (1982年)
収録〕
8. 「強制採尿の適法性」
『ジュリスト』743号(1981年)
『法律時報』54巻1号(1982年)
10. 「被告人の氏名冒用と略式命令の効力」
『警察研究』53巻4号(1982年)〔『刑事判例評釈集』第37巻(1986 年)
収録〕
11. 「秘密録音の適法性・証拠能力」
『ジュリスト』768号(1982年)
12. 「強制採尿の適法性」
『刑法雑誌』26巻1号(1984年)
13. 「訴因不特定の起訴と公訴時効停止の効力」
『警察研究』60巻12号(1989年)
14. 「自動速度監視装置による速度違反車両運転者及び同乗者の容貌の写真撮影
の合憲性」
『警察研究』62巻8号(1991年)
15. 「被疑者と弁護人の接見交通」
『刑事訴訟法判例百選(第6版)』(1992年)
16. 「捜索差押の際の写真撮影と準抗告」
『警察研究』64巻2号(1993年)
17. 「任意捜査における有形力の行使」
『刑事訴訟法判例百選(第7版)』(1998年)
『刑事訴訟法判例百選(第8版)』(2005年)
18 「梱包内容のエックス線検査」
『刑事訴訟法判例百選(第9版)』(2011年)
H. 審議会等での報告
I.その他
1. 「刑事訴訟法(昭和23年法律第131号)制定過程年表」
『ジュリスト』551号(1974年)
2. 「Professor Shigemitsu DANDO: A Biographical Sketch with Bibliography」
『CONTEMPORARY PROBLEMS IN CRIMINAL JUSTICE』(団藤重光博士古稀祝賀論文
集第5巻,1983年)
3. 「団藤重光先生に聞く(1)~(2)」〔聞き手〕
『月刊法学教室』56号,57号,59号, 60号(1985年)
〔団藤重光『わが心の旅路』(1986年)収録〕
4. 刑政時評「アメリカ刑務所事情雑感」
『刑政』100巻12号(1989年)
『刑政』108巻2号(1997年)
6. 刑政時評「組織的犯罪対策立法について」
『刑政』108巻8号(1997年)
7. 刑政時評「アメリカの『三振法』について」
『刑政』109巻2号(1998年)
8. 刑政時評「ニューヨーク犯罪事情」
『刑政』109巻8号(1998年)
9. 「刑事訴訟法60年・裁判員法元年ーー序言」ジュリスト1370号(2009年)
(2011年12月15日現在)